介護タクシーの現状 ！保険適用料金で損をしない利用方法

「通院のたびに高額な運賃を払うのはキツい…」
「介護タクシーって介護保険は使えないの？」

こんにちは！いっちー＆まちゃおです。

家族の通院や移動で介護タクシーを検討したとき、まず気になるのが「料金の高さ」ですよね。実際に私の義理の母（認知症）が転倒して通院が必要になった際、最初に大手タクシー会社に見積もりを取ると片道約5,000円と言われ、絶望しかけました。

しかし、ある正しい手順を踏んだところ、結果的に片道980円という破格の料金で利用することができたのです！

この記事では、私の実体験を交えながら、介護タクシーで損をしないための仕組みやメリット・デメリット、具体的な利用方法をわかりやすく解説します。

1. そもそも「介護タクシー」とは？

介護タクシーとは、要介護者や身体が不自由な方が、車いすやストレッチャーのまま乗車できる専門のタクシーです。

最大のメリットは、「運転手（ドライバー）が介護の有資格者であり、乗降や移動の介助をしてくれる点」にあります。

介護タクシーの利用方法には、大きく分けて「介護保険を使う場合」と「使わない場合（保険外）」の2種類があります。
ここを理解しておくことが、料金を抑える最大のポイントです。

介護タクシーは、利用目的や本人の介護度によって保険が適用できるかどうかが厳しく決まっています。

介護保険が適用されると、自己負担を大幅に抑えることができます。

対象となる人：公共交通機関に1人で乗れない「要介護1〜5」の人（※「要支援1・2」の人は対象外です）
利用できる目的：日常生活や社会生活にどうしても必要な外出のみ
- 病院への通院、リハビリ
- 補聴器やメガネ、日常生活に必要な買い物の同行
- 銀行での預金引き出し
- 選挙の投票、役所への手続き
主なサービス内容：
- 自宅での着替えや外出準備の介助
- 車への乗り降り、目的地（病院など）への移動介助
- 病院の受付や受診科までの移動サポート

⚠️ 注意点：単に車に乗るのを見守るだけ（介助が不要）の場合は、保険適用外になります。

全額自己負担になりますが、利用目的の制限が一切なくなります。

利用する前に知っておきたい、介護タクシーの良さと注意点です。

メリット

デメリット

私が最初に問い合わせた某大手タクシー会社の見積もりは以下の通りでした。

「これでは毎回の通院で家計が破綻してしまう…」と思い、すぐに担当のケアマネジャー（ケアマネさん）に相談しました。

すると、ケアマネさんが介護保険の適用ができる個人経営の介護タクシー業者を紹介してくれたのです。

その結果、なんと片道980円で済むようになりました！

なぜこんなに安くなったのか？

それは、ケアマネジャーを通じて「ケアプラン（介護計画）」に介護タクシー（通院等乗降介助）を組み込んでもらい、正しく介護保険を適用させたからです。

さらに、業者によって基本の運賃設定も異なるため、地域に密着した最適な業者を選べたことが勝因でした。

介護タクシーの料金を抑え、安心して利用するための手順は以下の3ステップです。

まずは「担当ケアマネジャー」に即相談する

自分ひとりでネット検索して業者を探すと、介護保険が使えない業者や、運賃が割高な業者を選んでしまうリスクがあります。
ケアプランに組み込んでもらう
保険を適用させるためには、ケアマネジャーによる計画書（ケアプラン）の作成が必須です。通院の頻度や目的に合わせてプランを組んでもらいましょう。
業者の営業日や特徴を確認しておく
個人経営の安い業者の場合、「土日は営業していない」などの制約があることもあります。事前の確認と早めの予約を心がけましょう。